東日本大震災

“縁”が支援後押し 県内市町、交流都市に物資

2011年03月24日
 東日本大震災で甚大な被害を受けた太平洋側の市町に、災害時の相互支援協定や友好、姉妹都市の盟約を結んでいる県内の市町が続々と支援物資を送っている。山形新聞の集計によると、物資を提供したのは計17市町、送り先は4県の20市町に及ぶ。本県の他の市町村も経済や文化、共通した歴史を通じて縁が深い被災地に対し、活発に支援を行っている。

 災害時の相互支援協定は大規模災害で甚大な被害を受けた市町村が、被害が軽微な市町村から物資や人の支援を受けて早期復旧、被災者救助につなげることが目的。県によると、経済や観光面で以前から交流がある自治体同士が手を組むケースが多いという。

 宮城県塩釜市に対して23日までに計6回の物資を提供した村山市は2007年11月に協定を結んだ。地震発生翌日の12日には毛布100枚と備蓄米1750食分を搬送。職員らが現地入りし、給水作業や持ち込んだ物資の積み降ろしに参加した。長井市はあやめの公園がある全国11市町と「全国市町村あやめサミット連絡協議会災害時相互応援協定」を結んでおり、協定に加盟している宮城県多賀城市に水やトイレットペーパーを提供し、バキュームカーも派遣した。

 津波被害でライフラインが途絶し、孤立状態となった宮城県南三陸町と06年5月に災害時の相互応援協定と友好町の盟約を結んだ庄内町は、副町長ら先遣救助隊が13日に現地入り。南三陸町長らと面会して必要な物資を聞き取り、翌14日~23日に連日、4トントラック数台を送って食料や紙おむつを被災者に届けた。

 友好都市、姉妹都市の関係を頼って被災地から支援をお願いされたケースも。山形市は友好都市の宮城県加美町から物資提供を求められ、ガソリン600リットル、紙おむつ160袋を届けたほか、山形商工会議所と市職員が現地で炊き出しを行った。酒田市は旧松山町が友好都市の盟約を結んでいた縁で、合併後も同県大崎市との関係を継続。大震災に際し支援物資を提供した。
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