東日本大震災

山形盆地断層帯、最大50センチ離れる 山形大・長谷見教授ら調査

2011年11月09日
 東日本大震災で、山形盆地断層帯の東西にある地盤がそれぞれ反対方向に動き、最大で50センチ離れたことが8日までに、山形大理学部の長谷見晶子教授らの調査で分かった。東日本の地盤は太平洋プレートの沈み込みによって、東から西に圧力を受けているとされ、同断層帯を挟む東西の地盤は年々近づいていた。長谷見教授は「蓄積されたひずみが一部解消されたのは確か。しかし、圧力が減って逆に滑りやすくなった可能性もあり、引き続き地震に注意する必要がある」としている。

 山形盆地断層帯は、盆地西縁に位置する。大石田町から村山市、河北町、寒河江市、中山町、山辺町、山形市を経て上山市に至る約60キロの活断層で、過去の活動時期の違いから北部(大石田町-寒河江市、29キロ)と南部(寒河江市-上山市、31キロ)に区分される。

 長谷見教授らは、山大、東北大、国土地理院がそれぞれ設置している衛星利用測位システム(GPS)観測点の位置情報を分析。震災前と震災後の変化を調べた。その結果、山形盆地断層帯を挟んで東側の観測点は東南東に、西側の観測点は北西から西北西に動き、相対的に離れたことが分かった。伸びた距離は西川-東根間では約50センチ、山形大小白川キャンパス-山辺間と天童-山辺間がともに約30センチ。

 大震災前の調査では、断層帯を挟んで天童と山辺の距離が年間3ミリの速度で近づいていたことが分かっている。長谷見教授は「東日本大震災によって、これまで蓄積されたひずみが解消され、(次に起こる)地震発生の時期が延びたという見方ができる」と語る。一方で「断層にかかっていた圧力が減って抑えが効かなくなり、逆に滑りやすくなった可能性もある」とし、今後も地震に対し注意が必要としている。

 政府の地震調査研究推進本部によると、今後30年以内に山形盆地断層帯で地震が発生する確率は北部が最大8%、南部は1%。規模はいずれもマグニチュード(M)7.3程度と想定している。
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