東日本大震災

被災者対象「10円バザー」、17日に14回目開催 運営側「必要な限り連携、供給」

2013年02月16日
 東日本大震災で被災し、県内へ身を寄せている人たちの支援を目的とした「10円バザー」が、米沢市で1年半以上にわたり継続して開催されている。17日で14回目を迎え、運営者は「必要としている人たちがいる限り続けていきたい」としている。

 バザーを主催するのは、生活クラブやまがた生活協同組合と、米沢市内の福祉施設などでボランティア活動をしている組合員のグループ「結いのきグループを支える会」。2011年6月に第1回を同市の万世コミュニティセンターで開催し、1、2カ月に1回のペースで続けている。同年10月からは会場を市内の建設会社が所有する同市窪田町窪田の空き倉庫に変更。提供される食料品や紙おむつ、粉ミルクといったベビー用品、衣類などは、全国各地の支援団体や生協のネットワークから寄せられている。

 販売価格は全て一つ10円。県内へ身を寄せる世帯は母親と子どもだけというケースが多い。二重生活のため経済的に余裕のない中、生活用品を可能な限り安く入手してもらうことが第一の狙いだ。ストレス発散の機会にしてほしいとの思いもある。「買い物をしている時は嫌なことを忘れられる」との声が女性を中心に数多く聞かれたという。

 「バザーには毎回600人くらいの人が来る。その姿を見ていると、まだまだ支援は必要なのだと実感する」と支える会の猪口愛子代表。震災発生から間もなく2年を迎えるが、今でも家族離れ離れで暮らす人たちは大勢いる。一方で、バザーで提供する物資が当初に比べ、集まりにくくなっているのが現状だ。

 物資収集などの面で運営を支えるボランティア山形(米沢市)の丸山弘志副代表は「全国的な傾向として震災がどんどん過去のものになっている」と指摘した上で、東北の人たちの中には記憶が今も色濃く残っているとし「この地にいる人間だからこそ続けるべき支援がある」と強調。市内の商工団体などと連携し、安定的な供給を模索していく考えだ。

 バザーは17日に続き、来月24日にも開催する。運営側は県内の企業や団体、個人からの支援物資提供も受け付けている。問い合わせは丸山副代表090(2974)8702。
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