東日本大震災

山形大工学部生とヤフーがタッグ 4テーマで被災地の課題解決へ

2013年05月18日
被災地の課題解決に向けてアイデアを出し合う学生とエンジニア=3月29日、宮城県石巻市(松田圭悟准教授提供)
被災地の課題解決に向けてアイデアを出し合う学生とエンジニア=3月29日、宮城県石巻市(松田圭悟准教授提供)
 山形大工学部(米沢市)の学生たちが、インターネット検索大手ヤフー(東京)と共同し、東日本大震災の被災地の課題解決に向けた取り組みをスタートさせた。学生とITエンジニアがタッグを組み、防災グッズの開発や浜の再生といった四つのテーマで製品・システムを生み出していく考えだ。

 同大は2011年度、中長期的な視点で震災後の新たな東北の在り方について研究、提案しようと「山形大学東北創生研究所」を開設。ヤフーは12年7月、宮城県石巻市に復興支援を目的とする拠点「ヤフー石巻復興ベース」を開所した。同研究所の産業構造研究部門を担当する松田圭悟准教授(37)が窓口となり、プロジェクトを立ち上げた。

 手始めとして3月下旬、石巻復興ベースを会場に、互いにアイデアを出し合うイベント「石巻Hackathon(ハッカソン)」を開催した。工学部側からは大学院生を含め13人、ヤフー側から若手社員10人が参加。学生たちは被災した港を現地視察したほか、漁師や仮設住宅の住人から要望を聞き取った。

 学生の全体リーダーを務める工学部4年渡部大輝さん(21)は「震災という現実を目の当たりにし、自分の研究が世の中にどれだけ役立つのか、ということを考えさせられた」と語る。 今回設定したテーマは、「防災グッズ」「蛤(はまぐり)浜の再生」「漁業振興」「仮設住宅」。仮設住宅については、街灯の少なさから夜になると周囲が真っ暗になるとの悩みに対し、反射材を用いて明るさを確保するアイデアが出た。

 石巻市の牡鹿(おじか)半島に位置する蛤浜は、いまだにがれきの残る小さな漁村。この地域の復興に取り組むグループは、震災以前の景観を取り戻す中で、再生可能エネルギーの地産地消が実現できないかを検討している。今後はそれぞれのアイデアを形にし、実用・商品化を目指す。

 松田准教授は、プロジェクトを通じ「学生には被災地支援を目標に据えながら、研究者の立場で商品化までの流れを考える視点を養ってほしい」としている。
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