楽天2軍が本拠地見直し意向　球団幹部が知事訪れ伝える

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楽天2軍が本拠地見直し意向　球団幹部が知事訪れ伝える

2008年09月29日　18:35

斎藤弘知事（右）に２軍本拠地の自動延長辞退書を手渡す楽天の池田敦司副社長＝県庁

　本県に本拠地を置くプロ野球イースタンリーグの楽天は29日、今季で満了する本拠地契約について、来季は自動延長せず、諸条件を見直した上で決定する意向を斎藤弘知事に伝えた。県は継続を要望しており、楽天は新たに候補地に名乗りを上げた宮城県利府町とも協議し、年内に結論を出す意思を明らかにした。

　楽天と県は2005年に2軍本拠地の契約を交わした。今年11月までの3年間を有効とし、その後は互いの申し入れがなければ1年ごとに自動延長するとした。契約上、自動更新の意思表示期限が今月末に設定されていたことから、楽天の池田敦司副社長が県庁を訪れ、斎藤知事に「延長辞退書」を手渡した。

　楽天側は現行の球場使用料免除など県のバックアップに謝意を示しつつ、1試合平均1000人に満たない集客力向上を条件見直しの重要項目に挙げた。席上、池田副社長は「あくまでも期間の区切り。もう一度条件を話し合う良いタイミングととらえている」と説明。楽天のユニホームを着用して話し合いに臨んだ斎藤知事は「地元は楽天、楽天は地元の意識が定着してきた。プロスポーツを目の当たりにできることは幸せ」と継続を希望した。

　また宮城県利府町からの申し出について、池田副社長は「利府町から積極的な提案をいただいているが、山形には4年間お世話になっている。慎重に検討していきたい」と話し、「来季に影響を与えないためにも年内の決定は必須」と強調した。