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暑さ緩和にコケ緑化 モス山形、国交省の調査パートナーに

2019年01月16日 12:28
モス山形が2017年夏の公開テスト時に使用したコケのボードについて説明する山本正幸社長=山形市中沼
 コケ栽培や販売、敷設を手掛ける「モス山形」(山形市、山本正幸社長)が、国土交通省による暑さ対策の実証調査パートナーに選ばれた。壁面や自立構造物へのコケ緑化を提案し、テストで温度を下げる効果が認められた。調査は2019~20年に実施され、東京五輪・パラリンピックへの活用も検討される。山本社長は「山形発の技術を世界にPRし、地方創生につなげたい」と話している。

 東京五輪・パラリンピックは2020年夏に開催され、選手や観客を守る暑さ対策が課題だ。国交省は地球温暖化対策にも役立つ緑化に着目。都市緑化機構に委託して19~20年に実証調査を実施する予定で、技術提供する企業を選ぶため、17年夏に壁面緑化技術、18年夏に自立型緑化技術の公開テストを実施した。

 モス山形は17年度のテストに壁全面を緑化する遮蔽(しゃへい)型分野で参加。コケを植えた縦2メートル、横1メートルほどのボードを出品した。壁面を埋め尽くすよう敷設し、太陽光で壁が温まるのを防ぐ。室内や周囲の気温上昇を避けられ、ヒートアイランド対策に効果があるという。

 18年度は広場に置いて暑さをしのぐ広場型分野に対し、ドーム状の構造物全体にコケを植えた「コケルーバー」を提案。人通りが多くても設置可能で、風通しが良くて温度が下がりやすい。常設屋根が設置困難な競技場の入場待機列や観客席への設置が想定される。

 コケ緑化技術を提案したのは同社だけだった。学識経験者による選考の結果、17、18年度とも調査パートナーに選ばれた。全国では17年度は16社、18年度は12社がそれぞれ選ばれた。

 同社は1991年設立。95年にコケの生産販売事業に進出し、コケ緑化の全国シェアは8割超を占める。山形市や庄内地域に約10ヘクタールの栽培畑を持ち、8品種のコケを栽培、販売する。

 コケは乾燥や低温など環境変化に強い。同社の技術はコケをあらゆる場所に張れ、利用範囲が幅広い。管理が簡単なため維持費が安く、1平方メートル当たり2万円前後で敷設。大手メーカーの工場屋根や有名ホテルの室内装飾として全国から依頼が届き、外国人には造園用が人気という。山本社長は「コケは地方再生に最適の素材。山形発の地域資源を世界に売り出す」と話している。

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